営業をリモートワークで行う6つのメリット|必要なツールについても解説!

平井 瑛(Ei Hirai)

目次

  1. 営業にリモートワーク導入は難しい?
  2. 営業をリモートワークで行う6つのメリット
  3. 営業をリモートワークで行う4つのデメリット
  4. リモートワークでの営業に必要となる3つのツール
  5. 新しい営業の形デジタルセールスについて考える
  6. デメリットを考慮して営業にリモートワークを導入しよう

営業にリモートワーク導入は難しい?

新型コロナウイルスによって、リモートワークが導入されていることが多くあります。その中で営業にリモートワークは難しいと思う人は多いのではないでしょうか。


この記事では営業にリモートワークを導入するメリットとデメリット、導入するツールを紹介していきます。


メリットとデメリットを確認して営業にリモートワークを導入するか検討していきましょう。

営業をリモートワークで行う6つのメリット

ここからは営業をリモートワークで行うメリットについて解説していきます。今回は、「人材確保ができる」を始めとした6項目をピックアップしていきます。


営業をリモートワークで行うメリットについてご興味がある方は、参考にしてください。

1:人材確保ができる

リモートワークする時は自宅で作業できます。そのため、仕事以外のことをしなければならない人にとって、仕事と両立することが可能になります。例えば、仕事しながら親の介護をしたり、療養したり、育児をする場合があります。


このような事情を抱えた人でも営業事務、営業活動との両立が可能になることで、これまでできなかった人でも、営業職での求人をすることが容易になるでしょう。

2:訪問営業と変わらない情報提供が可能である

最近のツールが充実したことによって、きめ細かいコミュニケーションを取ることができます。メリットとしてチャット・メールや情報共有用ツールなどを使い、リアルタイムの会話がしやすくなり、過去の会話の記録を確認できる点が挙げられます。


また、顧客先でのやり取りする際にも、WEB会議を使うことで訪問営業と変わらない情報提供が可能です。

3:業務効率が良くなる

企業にとっては社員の交通費や、机などの備品の費用を削減することが可能になり、社員が在籍する広いオフィスの固定費を削減することができるとされています。


また、病欠になるリスクが下がります。例えば毎日の長時間による電車通勤は心身の負担になりますし、インフルエンザなどの流行している病気にかかるリスクも高くなります。


病欠のリスクが下がることによって欠勤する割合が減らし、稼働率の向上が期待できます。また、職場でのストレスから開放され、業務効率化することが可能です。

4:対面特有のマナーを気にしなくても良い

営業には上座、下座といったマナーが存在しており、対面時では多くのマナーを意識しなければなりません。


ですが、WEB会議ツールにおいては対面時に意識しなければならない上下関係を考える必要がなく、フラットな関係で組むことも可能です。

5:商談から受注まで対面する必要がない

従来の営業では客先へ訪問して売り込むフィールドセールスが前提とされています。ですが、営業も人材不足となっています。


昨今の事情のこともあり、面と向かって営業に対する価値が下がりつつあることを考えると、電話やWEB会議ツールでコミュニケーションをとるインサイドセールスで売り込むのが主流になっていくでしょう。


そのため、商談から受注まで対面する必要がないリモートワークは進めるのはメリットになります。

6:訪問することなく営業先にアプローチできる

これまでの電話、メール、FAXではあまり伝わらなかった部分でも、今の使えるツールではリアルタイムでやり取りできます。


WEB会議ツールを使うことによって、訪問することなく営業先にアプローチすることが可能です。

営業をリモートワークで行う4つのデメリット

では、営業をリモートワークで行うことによってデメリットが存在するのか、6つ紹介していきます。


デメリットとして挙げられるのは、スケジュール管理やコミュニケーション不足といったことから、通信環境に左右されるといったオンラインならではのものがあります。


一つずつ丁寧に紹介していくので参考にしてみてください。

1:社員のスケジュール管理を徹底する必要がある

リモートワークでは社員が机を並んで作業するわけではないため、プロジェクトやチームの他の人の働きが可視化されません。


しかし、営業はどれほどのアプローチしたのか、どれほど商談が成立したのかを案件ごとに把握しないと売上目標に届くのか分からないといった事態になります。


プロジェクト管理ツールは存在しますが、社員が徹底して行うことをしないと、これまで通りの仕事のようにうまくいかない恐れがあります。

2:コミュニケーション不足に陥る可能性がある

これまでのオフィスの現場では仕事が分からない時は、気軽に聞くことが可能でしたが、リモートワークでは同じようにコミュニケーションをとることは難しくなっています。


WEB会議ツールやチャット上にて、リアルタイムで会話することは可能ですが、慣れない操作の中でするコミュニケーションの中では、これまで通りのコミュニケーションできないと考えられます。

3:通信環境に業務が左右されてしまう

リモートワークでの営業で顧客との商談中に通信状態が悪くなることが起きた場合、商談がうまくいかなくなる可能性が大いにあります。


リモートワークでは私用のPCやWi-Fiで使う人も多くいますが、しっかりとした通信環境が必要となるため、会社は通信環境の整備に費用を出す必要が出てきてしまいます。

4:接続率が低下する可能性がある

リモートワークでは在宅勤務で仕事をすることによって、オフィスに連絡しても繋がらないといった事態になることがあります。


コンタクトをとる手段は携帯電話やメールアドレスといったツールですることはできますが、最終的にキーマンとなる人物に繋がれないのであれば、案件に繋がらないといった事態になります。

リモートワークでの営業に必要となる3つのツール

リモートワークでの営業に必要となる3つのツールが存在します。その3つとはチャット・WEB会議ツール、商談ツール、スケジュール共有・管理ツールです。


これらのツールを使うことで業務上の会話から商談、業務の進捗管理といった仕事に欠かせないものを管理することができます。


一つずつどういった役割を果たしているのか丁寧に説明していくので、ぜひ参考にしてみてください。

1:チャット・WEB会議ツール

SlackやZoomなどといったチャット・WEB会議ツールがあり、使うことによって社内コミュニケーションから商談といったものを活かすことができます。


Slackは社内コミュニケーションで使われています。電話やメールに比べると即時性と過去の発言の検索に優れており、勤務時間に重ならない人のコミュニケーションをスムーズに行うことも可能です。


Zoomは物理的にどの場所にいてもインターネット環境さえあれば、音声や映像・資料を共有することが可能です。複数名での会議では地方の代表者を集めて会議することが可能です。

2:商談ツール

bellFaceなどといったオンライン商談サービスは主に社外とのコミュニケーションで用いられます。


顔を見ることやリアルタイムでできたり、記録に残すことができるといった実際の客先訪問とコミュニケーションツールのメリットの両取りになっています。


オンライン商談が慣れていない人は多くいるので、初めて触れる人でも容易に操作できるツールを使用してみましょう。

3:スケジュール共有・管理ツール

リモートワークは机を並べてただ仕事をするわけではありません。その中で仕事するためにはスケジュール共有・管理ツールを使います。


スケジュール共有・管理ツールを使うことによって得られるメリットはタスクや工数、スケジュール、担当者などといった情報を一括で管理することが可能となる点です。


一括で管理することによって、スケジュールの遅れや目標の達成率がどうなっているか確認できると言ったメリットがあります。

新しい営業の形デジタルセールスについて考える

これからの時代では、新しい営業の形であるデジタルセールスというものがあります。これはZoomやSlack、bellFaceなどといったデジタルツールを用いて営業活動をすることを指します。


デジタルセールスは、従来の直接の面談で行っていたフィールドセールスからデジタルツールを用いてリモート営業の割合を増やしていくことが目的になります。

デメリットを考慮して営業にリモートワークを導入しよう

昨今の事情によって、様々な分野にてリモートワークが行われています。その中で営業もリモートワークの波が訪れています。


スケジュール管理の難しさや、通信環境が必要となるため、簡単に移行することは難しいですが、柔軟に考えるのが大切です。しっかりメリットやデメリットを考慮して、営業にリモートワークを導入していきましょう。

監修

執筆者
平井 瑛(Ei Hirai)
経歴
東京大学経済学部卒業後、三菱地所入社。三菱地所の海外事業、オフィスビル賃貸営業を経て、2018年12月にestieを共同創業。 estieでは代表取締役として不動産業界に関わる深い知識から様々なサービス開発に関わる。趣味は靴磨きで、社員の靴までも磨く。 【執筆】『ビジネスイノベーションスペースの新たな潮流とその経済価値』(一般財団法人日本不動産研究所 不動産研究第61巻第1号 特集;シェアリングエコノミーと不動産市場)
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